地域 2024年2月13日 (火)配信長崎新聞
日本の男女のリプロダクティブ・ヘルス改善のために必要ですね。
若い女性に多いとされる子宮頸（けい）がん。その原因とされるヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）は女性だけでなく、男性にも感染し、がんを起こす恐れがある。ワクチンで予防可能とされ、小学６年から高校１年相当の女性は全額公費で定期接種が受けられるが、男性は対象外。このため、接種の意義を広く伝える長崎県内の医学生らのグループが、男性への接種助成を求め活動している。
グループは「若者にＨＰＶワクチンについて広く発信する会Ｖｃａｎ」長崎支部。２０２２年に発足し、長崎大医学部医学科５年の湧川立規さん（２３）、世羅涼さん（２４）、３年の丸山眞平さん（２１）が若い世代へＨＰＶワクチンに関する情報提供や啓発を続ける。全国でも同大など１７大学の２７人が、中高生への出前講座などに取り組んでいる。
国内では１３年４月、小学６年～高校１年の女子を対象にＨＰＶワクチンの定期接種が始まったが、摂取後に全身の痛みや運動障害などを訴える報告が相次ぎ、国は同６月、積極的な接種呼びかけを中止。世界保健機関（ＷＨＯ）も接種を推奨し、国内でも安全性が確認できたとして、２２年４月、定期接種の呼びかけを再開した。
接種機会を逃した１９９７年４月２日～２００７年４月１日生まれの女性が無料で接種できる「キャッチアップ接種」を来年３月まで実施。副作用のイメージや周知不足が響き、必要とされる３回接種を終えた人は対象者の３割程度にとどまる。
男性もＨＰＶ感染によって中咽頭がんや陰茎がんの恐れがあり、接種でがん予防や性交渉によるパートナーの感染も防げる。多くの先進国で男性も無償接種できるが、国内では自費で５万～６万円かかる。関東以北の９自治体が助成制度を設け、東京都も補助を検討しているが、本県で助成制度のある自治体はゼロ。
国立がん研究センターによると、１９年までの４年間、本県は子宮頸（けい）がんの罹患（りかん）率が全国ワースト６位以内で推移。これを受け、産婦人科医を目指す湧川さんら３人は１月２９日、長崎市役所を訪れ、鈴木史朗市長に男性の接種助成と啓発を要望。市は助成に慎重な姿勢を示したが、ホームページに情報を掲載し啓発に努めるとした。
湧川さんは「予防できることを知らなかっただけで、将来後悔してほしくない。ＨＰＶワクチンの話題を通じて、若者のヘルスリテラシー向上を目指したい」と語った。
